保育士になるには？専門学校に通う学費についてご紹介します！

保育士になるには、保育士資格の取得が必要です。国家資格である保育士資格の取得方法は複数ありますが、多くの場合専門の養成学校に通って卒業する道を選ぶことになるでしょう。養成学校には大学、短大、専門学校などさまざまな種類がありますが、学費や学習環境を考慮すると専門学校への進学がおすすめです。専門学校なら比較的安い学費で入学でき、卒業までの金銭的な負担も抑えやすくなります。経済的な理由で進学が難しいけど、保育士になる夢を諦めたくないという方は、こちらで保育士専門学校の学費についてチェックしてみてください。

保育士になるには？

保育士になるには、現在2種類の方法が存在しています。どちらを選んでも保育士になるための保育士資格を取得できますが、その難易度や必要な準備は大きく異なります。以下を参考に、保育士になるためのルートの詳細をそれぞれ確認してみましょう。

保育士の養成学校を卒業する

保育士になるには、指定された保育士の養成学校に入学し、所定の授業を修学するのがひとつのルートとなっています。養成学校に設定されているカリキュラムを学び、必要な単位を獲得すれば、卒業と同時に保育士資格を取得可能です。卒業に合わせて就職を決めておけば、そのまま保育士として働きはじめることもできます。養成学校で保育に関する最新の知識・技術を学んだという経歴は高く評価されるので、就職・転職において有利に働くでしょう。
養成学校に該当する学校は、大学、短大、専門学校などさまざまです。いずれも本格的な保育のスキルを学べたり、実習を通して保育士の仕事を体験できたりといったメリットがあります。在学中に仕事で必要な能力を効率良く高められるため、これから進学をする方は専門学校などへの入学がおすすめです。

保育士試験に合格する

保育士試験に合格することでも、保育士に必要な保育士資格を取得できます。保育士試験は年に2回実施されていて、筆記試験と実技試験の2つに合格しなければなりません。筆記試験では9科目が試験範囲となっていて、それぞれで6割以上の点数を取る必要があります。実技試験は3科目のなかから2科目を選択し、音楽表現、造形表現、言語表現のテストを受験します。特に筆記試験の難易度が高く、合格率はわずか20％前後となっています。合格できればすぐにでも保育士として働くことができますが、実際に合格できる確率は低く、独学では難しいと評されることもあるのです。そのため確実な保育士資格の取得を目指すのなら、専門学校などへの進学が検討されるでしょう。

保育士の専門学校の学費について

保育士専門学校には、本格的な学習システムや環境の整備など、保育士を目指す人に多くのメリットがあります。一方で、専門学校の入学から卒業までには「学費」の支払いが必要になるため、事前に納入の準備をしなければなりません。以下からは、保育士専門学校における学費について詳しく解説します。

一般的な保育士専門学校に必要な学費

保育士専門学校の入学から卒業までに必要な学費は、一般的に200〜300万円程度となっています。 2年制度か3年制度かによってトータルの学費は変わりますが、だいたい1年間で100万円程度が相場となるでしょう。「令和2年度学生・生徒納付金調査」を参考にすると、保育専門学校の学費は初年度で1,073,000円となっています。全ての項目をまとめた学費の平均が1,255,000円なので、比較すると安い金額に収まっているのが特徴です。大学を卒業することでも保育士の資格取得は可能ですが、基本的に4年制となるため学費は高額になります。だいたい400〜500万円程度が相場となるので、学費を抑えたいときには就職するまでの期間も短い専門学校がおすすめです。

学費の納入方法が選べる場合も

保育士の専門学校次第では、学費の納入方法を選択できる場合があります。一括納入だけでなく、例えば前期・後期で分納する方法を選ぶことで、1回の出費を分散することが可能です。そのほか、沖縄中央学園では「ゆとり納入誓約制度」を導入しています。こちらの制度では入学手続時に必要な金額が10万円のみとなるため、まとまったお金を準備するのが難しい場合に役立つでしょう。別途「毎月定額制度」もあり、こちらでは入学前に必要な学費を14万もしくは16万円に抑えられます。入学後の教科書代（約５万円）以外の金額は定額払いとなるので、大きな出費を抑えつつ専門学校に通うことが可能です。（利用にはJASSO日本学生支援機構が必須です）

学費納入が難しい場合はサポート制度の利用も◎

学費の納入が経済敵に難しい場合には、各専門学校に設けられているサポート制度を活用するのがおすすめです。一般的に専門学校には、学費の支払いのための資金を提供する奨学金制度が設けられています。「日本学生支援機構」や「高等教育修学支援制度」などを活用することで、入学金および授業料の負担を軽減できるでしょう。上記の国の奨学金に加え、学園独自の奨学金制度を併せて利用することも理想的です。奨学金制度には返済が不要な「給付型」と、卒業後に返済していく必要がある「貸与型」の2種類があります。自分にあった奨学金の申し込み時期や組み合わせを検討し、学費の支払いプランを計画しておきましょう。